圧着はがきは、会社が自社商品やサービスを紹介するためのDMや親展通知などのさまざまな用途に利用されています。
この圧着はがきは、通常のはがきや封書などよりも開封率が高いため、非常に優秀な存在。
また、封書よりも送料が安いのでお得にDMを送付できます。
しかし、お得にDMを送るには、郵便規定に則ってDMを作成する必要があります。
そこで今回は、圧着はがきをお得に送るための郵便規定について紹介します。
□ はがきの種類、「第1種」「第2種」とは？
第1種郵便と第2種郵便は、日本の郵便制度における郵便物の種類を表す用語です。
第1種郵便は、一般的な郵便物であり、一般書類や個人への手紙、請求書、請求通知、振り込み依頼書などが含まれます。
第1種郵便は、速達や簡易書留、書留などのサービスを利用できます。
また、一部の制限を受けることなく、全国どこへでも送れるという特徴を持っています。
一方、第2種郵便は、主に広告や出版物、会報、雑誌、カタログ、DMなどの大量の郵便物を指します。
一般的に量が多く、低価格で送られるため、広告や宣伝などの用途で主に利用されることが第2種郵便の特徴としてあげられます。
しかし、速達や簡易書留、書留などの特別な郵便サービスは利用できません。
□ 圧着はがきの郵便規定とは？
圧着はがきをお得に送付するには、第2種郵便に当てはまらないといけません。
しかし、第2種郵便に当てはまるには、さまざまな郵便規定をクリアする必要があるのです。
そのため、DM用に圧着はがきを作成する際には、これから紹介する郵便規定にしっかりと当てはまっているか確認しましょう。
1：形状
圧着はがきは郵便法で決められた形状でなくてはなりません。
圧着はがき本体の長さは、長編が140ミリメートルから154ミリメートル、短辺が90ミリメートルから107ミリメートル以内であることが決められています。
また、全体の重さも規定があり、2グラムから6グラムである必要があるのです。
圧着はがきは、通常のはがきより重くなりがちなため、注意しましょう。
2：「郵便はがき」の表示
圧着はがきを第2種郵便として送付するには、はがき本体に「郵便はがき」もしくは「POSTCARD」の表示が必要です。
この際の「はがき本体」とは、面積の1番大きい面のことを指します。
宛名が書かれている面ではないので注意しましょう。
□ まとめ
圧着はがきを第2種郵便としてお得に送付するには、さまざまな郵便規定を守る必要があります。
郵便規定は、今回紹介した項目だけではなく、さらに細かい規定も存在します。
そのため、DM用の圧着はがきを悪性する際には、郵便規定に則っているかどうかを確認しながら作成することがおすすめです。
